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2013/10/01
カテゴリ: 2.お役立ち情報 : 
執筆者: staff
   

 

最近クルージングが流行ています。日本においてもアベノミックスの影響か熟年層にひそかに乗船者が多いとか!   

さて日本人向けのサービスが提供されるとか。

    

 米客船大手のプリンセス・クルーズ(カリフォルニア州)は26日、来春日本に就航する大型客船「ダイヤモンド・プリンセス」の改装計画を発表した。約30億円を投じて、大浴場やすしを提供するレストランなどを導入する。日本人向けの改装を実施することで、クルーズ需要の取り込みを目指す。

    

 改装は来年3月に実施する予定で、船上のデッキに庭園を含む約820平方メートルの大浴場を新設する。航海中に海を眺めながら入浴を楽しむことができる点などを売り込む。予約制で、利用料金は1人90分の利用で20ドル(約1960円)。

    

 また合わせてすしレストラン「海」も設置する。座席数66席を用意し、すしと刺し身を中心とする日本食を提供する。

    

 同社は14年のクルーズ旅行者数を13年比約5倍の10万人に増やす計画。日本人向けの改装を通じて集客力を高めることで日本市場の開拓につなげる。

 

 

 

 

   

日本経済新聞 2013/9/26 12:31

 

 

 

  

2013/08/26
カテゴリ: 2.お役立ち情報 : 
執筆者: staff
  

コミュニケーションの効果性

 
                                                                                                         
              

2013/08/23

             
              

文責:永井晶也

             
   
  

 コミュニケーションの重要性は、今さら改めてお伝えするようなテーマではないかもしれませんが、コミュニケーションの効果性ということになると、そのアプローチ方法も含めて検討する余地は多分にありそうです。
 
 
 組織におけるコミュニケーションには、一般的にホウレンソウ(報告・連絡・相談)と、それ以外の意思疎通があります。コミュニケーションの目的は、組織の相乗効果の最大化でありますから、ホウレンソウは必須であります。それ以外の意思疎通は、その目的(組織の相乗効果)に適ったものであれば必要ですが、そうでなければ不要ということになります。
 
 
 活発なコミュニケーションがあるが、(相乗効果という観点からは)一向に改善しないという組織であれば、それはホウレンソウが機能不全を起こしているか、コミュニケーションの大半が先の目的に適わない(要するにムダな)コミュニケーションである可能性が高いと言えます。単なる飲み会であっても、伝え手と受け手の間に、組織に相乗効果を上げるという強い目的意識があれば、それは非常に効果的なコミュニケーションと言えますが、例え公の会議の場であっても、そうした意識が欠落したコミュニケーションであれば、それはムダな時間でしかありません。コミュニケーションの在り方を見直す必要があるでしょう。
 
 
 一方、必須であるホウレンソウはどうでしょう。ホウレンソウが上手く機能しないというご相談は、伝達手段が大きく変わった昨今においても頻繁にお受けしています。
 
 
 報告は義務ですが、報告が実施されない、タイミングが悪い、内容が不適切等、様々な課題を含んでいます。これはその仕事の目的や意図が正しく共有されていない場合や、役割認識が不明確で十分な責任感が醸成されていないというケースで起こりがちです。改めて、仕事の目的、個々人の役割、責任の範囲をしっかり認識させなければいけません。
 
 
 連絡は情報共有を目的に行われますが、最低限の連絡でも伝える側の意志と、受け取る側の意志が重要です。最近はメール等での連絡が多いと思いますが、伝える側の意志の弱さから誤解を招きがちな欠陥のある情報であったり、受け取る側の意志が希薄で、読み間違え、勘違い、思い込み等をするといった事態が日常茶飯事です。伝える側も、受け取る側も、同じ組織で同じ目的・目標を共有し、それを最大の効率で達成しようという強い意志を持って情報の受け渡しを行わなければいけません。同時に相手の大事な時間を使わせてもらうという認識も持つ必要があるでしょう。
 
 
 最後に相談ですが、組織内に相談がないということは、組織内の信頼関係が欠如している(相談に値する人が存在しない)か、根本的な問題意識が低いかのいずれかでしょう。信頼関係の欠如は論外ですが、問題意識が低く、問題が顕在化しないケースも深刻です。こうした状態は、組織の長期停滞を招く要因になります。問題意識とは、現状と有るべき姿のギャップですから、それらのどちらか、あるいは両方が不明確であるか、ギャップ認識はあるものの、そのギャップを埋める意欲がないということになります。適切な目標設定と、厳正な現状認識のための評価を効果的に行わなければいけません。(適切な目標設定とは、本人が意欲的になれる目標設定であり、厳正な現状認識とは、極力定量的で相対的なものが良いでしょう。)

 

 ≪MyKomonより転載≫

 
2013/08/26
カテゴリ: 2.お役立ち情報 : 
執筆者: staff
昨今アベノミックスの経済刺激策の一環で住宅取得増進の措置として、「すまい給付
 金」が脚光を浴びています。
 今回はこれの概説と「住宅ローン控除」を合せて、マイコモンからの転載で紹介しま
 す。
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すまい給付金、ホームページが開設
                                                               
2013/08/19文責:大鍋則子
 
 

 消費税の増税に関しては最終決定が待たれるところですが、消費税の増税に伴う個人の負担軽減のための措置として代表的なのは、住宅ローン控除の拡充でしょう。
 
 ただし住宅ローン控除はあくまでも税の負担が軽減される措置であることから、税の負担が少ない場合は当然ながら軽減額も少ない、という状況があります。そのため、本来所得税のみの軽減措置である住宅ローン控除が住民税でも一部適用されていますが、消費税増税で出ていくお金は増えても税金の負担は減らない場合がより一層増えると予想されます。
 
 そのため年収が低いあるいは扶養親族が多いなど、税の負担が少ない個人に向けて消費税増税にあわせた負担軽減のための措置が設けられようとしています。それが、「すまい給付金」です。
 
 すまい給付金に関するホームページが8月1日に開設されていますので、確認しましょう。

 

 ○すまい給付金
 http://sumai-kyufu.jp/index.html

 

 すまい給付金は、消費税が8%時には最大30万円、10%時には最大50万円のキャッシュバックが見込まれています。

 

 特徴は、世帯ごとではなく、持分で計算することです。また、住宅ローンを組んでいない場合でも条件は厳しくなるものの、すまい給付金が受けられる場合があることでしょう。
 
 実際のすまい給付金の算定は、給付基礎額に持分を乗じて計算します。この給付基礎額は年収が一つの目安とはなるものの、実際は都道府県税の所得割額で決定がなされ、負担する税金が少ない人ほど額は多くなります。

 

 このサイトでは、すまい給付金がいくら受けられるのかについてのシミュレーションを行うことも可能です。住宅購入を見込まれている方は、一度試してみてはいかがでしょうか。

 
2013/08/16
カテゴリ: 2.お役立ち情報 : 
執筆者: staff
今回は新聞等でよく目にする中国経済の将来性に関し問題となる「シャドーバンキング」について、日経BPの記事を紹介いたします。
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中国で金融不安が増大 

 

 中国の短期金融市場で6月に金利が急騰し、金融不安から株式相場が大幅に下落。7月に入って持ち直したものの、依然混乱が続いている。翌日物レポ金利は5月下旬には3%台で推移していたが、6月には急上昇し、6月20日には12.45%と、過去最高水準を記録。上海総合株価指数は6月24日、4年ぶりの大幅下落し、年初来安値を更新した。資金繰りへの不安が金融株を中心に反映されたのだ。 

 

 中国人民銀行(中央銀行)は25日に緊急声明を発表し、複数の政策手段を駆使して短期金融市場の安定を守ると表明。一時的に資金不足に陥った銀行に対して、必要なら流動性を供給する考えを示した。中国人民銀行が対象を絞って資金供給を行う手段を用いたとの観測が広がったことから7月2日、 翌日物レポ金利が1カ月ぶりの低水準となった。これにより流動性懸念は沈静化に向かっているが、資金繰りが困難となった一部企業などの信用不安は根強く残っている。 

 

 麻生副総理兼財務大臣も6月28日の閣議後の会見で、「シャドーバンキングがどれぐらいの規模になるのかその数字はバラバラで誰も分かっていないと思う。大きな不安材料として注視しておかないといけない」と、中国経済への懸念を表明した。 

 

 日経ビジネスオンラインでは、混乱の背景には、大きく見て2つの要因があると指摘する。「1つは中国独自の問題だ。中国人民銀行が銀行融資の枠外で膨張してしまった『影の銀行(シャドーバンキング)』を抑制し、金融システムの正常化を図ろうとしていることが直接の原因」で、「もう1つはグローバルな要因だ。5月22日に米連邦準備理事会(FRB)のバーナンキ議長が米量的金融緩和の縮小について言及して以降、投資家の多くがリスク資産から資金を引き揚げ、基軸通貨であるドル建ての資産に戻す動きが強まっている」ことだという。

 
 
 

シャドーバンキングとは何か? 

 

 そもそも中国で今問題となっている「シャドーバンキング(影の銀行)」とは何か? 

 

 シャドーバンキングは、銀行を介さずに資金をやり取りする取引のこと。投資顧問会社や信託会社などが発行する「理財商品」と呼ばれる高利回りの証券を販売し、集めた資金を高利で企業に貸し付けて、その利ざやを抜いて利益を上げている。 

 

 「高利の資金が向かう先は、そうしたコストでしか資金融通のできない不採算企業や不健全企業、不動産投資資金だ。当然、そこにはかなり大きなリスクが潜んでいる。シャドーバンキングは、通常では融資できないような取引先に対して、個人投資家からファンドの形で資金を集め、それを融資に回してきた」という。「これは米国で問題となった『サブプライムローン』のようなもの」で、「事業そのものが行き詰まった場合、個人投資家が直接損失を受ける」という代物だ。 

 

 日経ビジネスオンラインでは別の記事で、「理財商品」について詳しく解説している。それは理財商品の「風険掲示書(リスク説明書)」から読み解いたもので、(1)運用期間はごく短い、(2)元本保証ではないが、なぜか目標利回りがある、(3)運用に縛りはほとんどない、といった特徴があるという。 
 

 

 

 

 「点貸成金2316号理財計画」と名付けられた理財商品の運用期間は45日。ほかにも60日から90日くらいのものが多く、運用期間は3カ月以内のものが過半という。元本保証がないのに、利回りが6%などと記載されている。投資先は「格付けAA以上の信用力が高く流動性も備えた債券、コール(銀行間で短期の資金を融通する取引)、信託計画、銀行預金、その他の金融資産」とあるが、「明らかに、その他の金融資産が曲者」というわけだ。 

 


 

 http://www.nikkeibp.co.jp/article/matome/20130703/356645/
 
 http://www.nikkeibp.co.jp/article/matome/20130703/356645/?ST=business&P=2
2013/08/16
カテゴリ: 1.お知らせ : 
執筆者: staff
消費税増税の議論が活発になっておりますが、今回は≪竹中平蔵の「経済政策ウォッチング」≫より記事をご紹介いたします。



来年4月の消費増税をどうするかがテーマとなってきた。民主・自民・公明の3党合意に基づきメディア、国民までが支持して昨年8月に成立した消費増税法を、今さらやめるのは政治的コストがかかる。“器”はそのままにして、“中身”を変えていく方が現実的だろう。 

消費増税をやめるには新たな法案が必要

 ご存じの通り、消費税を2014年4月に5%から8%に引き上げるという法案はすでに成立している。その際、景気を考慮するということになっている。2013年4-6月期の国内総生産(GDP)が、8月中旬から下旬にかけて出るので、それを見て実際に消費増税をするかどうかが判断される。 

 ただ、増税をしたい財務省としては、法律をうまく作っている。消費増税法附則18条には次のような一文が挿入されている。 

 「この法律の公布後、消費税率の引上げに当たっての経済状況の判断を行うとともに、経済財政状況の激変にも柔軟に対応する観点から、第二条及び第三条に規定する消費税率の引上げに係る改正規定のそれぞれの施行前に、経済状況の好転について、名目及び実質の経済成長率、物価動向等、種々の経済指標を確認し、前二項の措置を踏まえつつ、経済状況等を総合的に勘案した上で、その施行の停止を含め所要の措置を講ずる」 

 最後にある「その施行の停止を含め所要の措置」というのは、増税をやめるためなどに必要な立法措置を指している。増税をやめるのなら、別の法案を出して国会で成立させなければならないとしているのだ。 

http://www.nikkeibp.co.jp/article/column/20130718/358478/
2013/08/07
カテゴリ: 1.お知らせ : 
執筆者: staff


 技術伝承での考え方                             文責:伊藤 淳

 

 昨今、団塊の世代が定年を迎え、大量の労働者が職場を去り始めています。

 

 この労働力不足によって、企業の体力低下が懸念されています。特にベテランの持つ技術や技能の伝承は、今後の企業の競争力にも関わる問題であり、真剣に対応する必要があります。団塊の世代が長年に亘って培った技術や技能が、後輩に伝承されることなく消えてしまうことは、大きな損失となります。この問題は「2012年問題」ともいわれ、多くの企業では、いろいろな伝承対策を講じているものの、現在でも思うように進んでいないのが現状です。では技術・技能伝承を確実に行うためには何が必要になるのでしょう?

 

 一つ目は、「何を伝承させるのか?」です。

 

 伝承すべき技術や技能が明確にならないと具体的な伝承方法も思いつきません。具体的には

 

?戦略的に必要な技術や技能
 ?近々に失われる技術や技能
 ?その技術や技能が伝承されると社内の組織の効率性が一層高まる技術・技能等

 

といったものを伝承させることになります。

 

 またここで考えておかなければならないことは、技術と技能の違いです。技術とは文字・数値・図形などで表現・伝達が容易なものであり、技能とは表現・伝達が難しく個々の人に内在しているものです。技術は目に見えるため、抽出しやすいのですが、技能はその人に宿った能力であるため、見落しやすいのです。そこで職場の知見を集めて、熟練者の持つ考え方や、速度、動きなどを抽出することが必要です。

 

 二つ目には、その伝承方法です。技術・技能伝承に活用されるツールとして、社内に最も適切な方法を選択することです。例えば教育訓練、現場実習、自己啓発などを組み合わせて伝承することが望ましいと思います。

 

 三つ目には、技術・技能がきちんと伝承されているかをチェックすることです。技術や技能は一朝一夕には、伝承できません。そこで技術・技能が十分に確保されているかを確認の上、問題があれば翌年の計画に反映することになります。計画的に方法を定めて、効果が十分ではないと思われる場合には、見直しが必要です。継続的な活動こそ、技術、技能継承の要諦といえるのではないでしょうか?

 

MyKomon
 

2013/08/07
カテゴリ: 1.お知らせ : 
執筆者: staff
 

 政府は23日、2013年度の年次経済財政報告(経済財政白書)をまとめた。日本経済は個人消費がけん引役となって持ち直していると指摘。個人消費の増加が生産の増加につながり、「所得の増加をもたらすという経済の好循環の芽が出ている」との認識を示した。輸出主導型の回復が多かった過去とは「メカニズムが大きく異なる」と分析した。

 
 

 白書の副題は「経済の好循環の確立に向けて」。安倍晋三内閣の経済政策への期待や大胆な金融緩和を背景に消費者のマインドが改善し、個人消費を中心に好影響が出ていると指摘。家計の低価格志向の緩和や、円安による輸入物価や企業物価の上昇などにより、「長引くデフレから反転する兆しが現れている」との表現も盛り込んだ。

 
 

 デフレから脱却する過程では、賃金が持続的に上昇していくことも重要だとした。労働者全体に占めるパートの比率上昇などにより、1990年代後半以降は景気が拡大しても賃金が伸びないなど、企業収益の変動に対して賃金の変動が抑制される傾向があると分析。企業収益の改善の成果が適切に労働者に配分され、賃金が持続的に上昇するような環境を整備する必要があると強調した。

 
 

 日本の財政は悪化しており、今年秋に14年4月からの消費税引き上げの判断を控える。財政再建のために消費税に相当する付加価値税を引き上げた欧州各国の例をみると「必ずしもマイナス成長に陥るわけではない」と指摘したが、経済が停滞している中で税率の引き上げを行うと、財政健全化が進まない国もあった。白書では日本がこうした事態に陥らないためにも、「経済再生と財政健全化の両立に向けた取り組みが必要」と強調した。

2013/7/23 10:31 日本経済新聞
2012/09/28
カテゴリ: 1.お知らせ : 
執筆者: staff

 東京医科大茨城医療センター(阿見町、501床)の保険医療機関の指定取り消しが周辺住民に及ぼす影響を最小限にとどめるため、茨城県は27日、「関係市町村等対策会議」の初会合を開いた。県側は近隣市町村の担当者らに対し、保険医療機関以外で受診した分の医療費を例外的に保険者が給付する「療養費払い制度」の適用を提案した。

同制度は、海外旅行中などに急病を患った被保険者が、費用を全額負担して受診した場合などに限り、受診を証明する領収書などを保険者に後日提示して、自己負担分を除く額の給付を受けるもの。
保険者らが制度の適用を認めれば、指定が取り消されてから同センターを受診した患者の自己負担増を防ぐことができる。

ただ、制度の適用が認められれば、保険医療機関を指定する意味が失われかねない。県側はこうした懸念から、制度の対象にする患者を限定すべきだとして、病院を変えるのが難しい地元の透析患者や、救急で運ばれた患者などに限る案を示した。

初会合には、同センター近隣の10市町村のほか、県の後期高齢者医療広域連合、国民健康保険団体連合会などから担当者が集まった。対策会議は数回会合を開き、10月中に制度適用の是非を決める方針だ。【編集部取材班】

( 2012年09月27日 22:55 キャリアブレイン)http://www.cabrain.net/news/

 

2012/05/09
カテゴリ: 1.お知らせ : 
執筆者: staff

公益社団法人 日本医業経営コンサルタント協会の記事が掲載されました。

2012/01/01
カテゴリ: 1.お知らせ : 
執筆者: staff

過ぎ越し年を想い迎える年をともに讃えあいたいと思います。

桜井俊男 平成23年度日本国内そして海外でも経済運営の失敗から社会的不安定があらゆる局面に拡大した年でありました。弊社は社是「至誠無息」を全員で心し、関与企業の皆様の安定的成長の一助を模索いたしました。宮崎の地で誕生し事業を展開し、それを通して我々の「志」を達成することに腐心をいたしました。皆様のご支援を感謝いたします。

新年も社是に基づき「志」に向けての研鑽をいたしたいと存じます。更なるご理解をお願いし、皆様の穏やかな新年を祈念いたします。

 

野田 正信 : 今年一年お世話になりました。来年もよろしくお願い致します。

 

桜井 裕子 : 宮崎、日本、世界にとって悲しい出来事の多い年でした。

        その状況下、変わらずご支援いただきありがとうございました。

        2012年も人との絆を大切にじっくり業を行いたいです。

 

牧   富子 : 本年は大変お世話になりました。

         いろいろな悲しい出来事を乗り越えて、

         来年はよいお年になりますように。

 

緒方 純晴 : 1月、宮崎・鹿児島県境の霧島連山新燃岳で約30年ぶりのマグマ噴火に始まり、

        東日本大震災そして原発事故と歴史的な出来事が起きた2011年で生涯忘れられない

        1年となりました。

        2012年は新たな気持ちで、三つの恩師、親・師・社会に対する感謝を忘れず

        慶んで働きます。

 

田中 和宏 : 悲しく辛い出来事に人の絆を感じ、

        喪失感の中で希望を見出す人の強さ・優しさを思い知る1年でした。

        今の自分にできる事は、前を向いて誠実に今を生きることと思います。

 

原田 明宏 : 今年は人と人との繋がりがいかに大切な事なのかを痛感した1年でした。

        2012年は一歩ずつでも前進していける年にしたいと思います。

 

蓑田   光 : 2011年という年は日本人であれば誰もが記憶に残る忘れられない年となりました。

        「災い転じて福となす」のことわざのように

        皆様がほんの少しでも幸福になれればよいなと思います。

        来る年もどうぞよろしくお願い致します。  

 

栗林さや香 : 2011年「絆」の大切さを改めて感じた年でした。

         2012年「笑顔」で接し皆様との絆がより深まりますよう日々努力したいと思います。

 

西  真樹 : 2011年は、大災害がありいろんな事を考えさせられた一年でした。

         そして、電気・電力・自然の大切さを改めて感じました。

         2012年も引き続き、小さな事からでもECOを心がけたいと思います。

 

加藤ひかる : 2011年は、悲しいニュースが沢山あり、自分の生き方について考えさせられる一年でした。

         2012年は1日1日を大事に生き、日々向上していけるようがんばりたいと思います。

         

大野 里絵 : 2011年は日本中にとって辛く悲しい1年でした。

        その中で生まれた人と人との「絆」の大切さを大事にし、

        2012年は一歩でも前進できるよう努力したいと思います。

 

前田 樹子 : 2011年は何気ない日常がいかにかけがえのない時間であるかを痛感した1年でした。

         2012年は人と人とのつながりを大切にし少しでも笑顔でいられる時間が増えるよう

         日々精進したいと思います。

 

 

 

 

 

 

 

 

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